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販売方法は別にMLMじゃなくてもいいよね
有名どころでは世界のA社の製品、もっと廉価なものなら10,000円以下でも購入できるウェアラブルデバイス。
腕に装着するだけで血圧が測れたり、睡眠の状態を記録できたり、とかく健康についてクローズアップされている現状では、注目を浴びている製品の一つだと思われます。
でもね。
販売手法としては、別にネットワークビジネスを絡める必要はないんです。
ダイレクトセリングという手法を介さなくても、このような機能を有する製品はA社でも他の会社でもどこでも購入できますからね。
Vyvoという会社、ネットワークビジネス会社というよりは、投機事業に近い会社といったイメージでしょう。
相手に勧めたいあまりに躍起になると、いくつかの法に触れてしまう危険性があるようです。ヘタをすると法律違反のオンパレードにもなりかねません。
そして、昨年のことですが会社がリスタートしたようです。
会社がリスタートしたということは一見ポジティブな印象もありますが、
裏を返すとそれまでの会社の体制では存続が難しくなってしまった、ということです。
注意深く見ていく必要があります。
現在在籍されている方は、正式な手続きを踏まないでボーッとしていると、損してしまう可能性が出てきました。
会社に問い合わせて、手続きを進めることをオススメします。
では、Vyvoという会社について詳しく見ていきましょう。
Vyvoの会社概要
販売者:Vyvo Network Japan株式会社
所在地:東京都新宿区西新宿2-6-1 新宿住友ビル28F
代表者:代表取締役社長 清水直政
電話番号 : 03-6629-7110 (土・日・祝日を除く)
メールアドレス : info.jp@vyvo.com
Vyvoの製品について
Vyvoの取扱製品の中心は、何と言ってもウェアラブルウォッチです。
Vyvoをビジネスとして取り組む人のためのパックです。
概要書面パックもオンラインで購入できるので、リクルートの機会を逃さず対象者にビジネスを紹介することができますね。
Vyvoの報酬プラン
Vyvoの報酬プランは、バイナリーを基本としていますので、左右にグループを作り組織拡大をはかっていくことになります。
バイナリーって何?という方はこちらをどうぞ。
チームビルダーになる
まず初めにチームビルダーになるためには、
●自分が紹介した人が購入する、また自己購入により300SVを達成⇨チームメンバー・パートナー
自分が紹介した人が購入する、また自己購入により1,350SVを達成⇨チームメンバー・エグゼクティブ
●あなたが紹介した人、もしくはチームメンバーの中で、右チームから1人以上、左チームから1人以上、それぞれ最低300SV以上の購入があること。
以上2つの条件を満たす必要があります。
すると、
●ファストリファラルボーナス(顧客購入額[メンバー価格]の10%)
●チームボリュームコミッション(ビジネスセンター1件分)
●マネーボックス
という特典が得られます。
チームビルダーはビジネスアクティブ状態を維持する必要があります。
⇨自分が毎月VYVOスマートサブスクリプションを購入することで維持できる。
ビジネスをアクティブ状態にすることで、コミッションを受け取ることができます。
チームディベロッパーになる
自分から広がっていった組織の中で、メンバーが自らのビジネスを立ち上げるための支援をすること、それが「チームディベロッパーになる」ということです。
チームディベロッパーになるには
●自らがチームビルダーになる
●右チームに1人以上、左チームに1人以上の、直接紹介したメンバーがチームビルダーになること
この2点が条件です。
チームディベロッパーになると
●ファストリファラル ボーナス
●チームボリューム コミッション(ダイヤモンドを達成するとビジネスセンター3件分の権利)
●マネーボックス
●ビルダーブリック ボーナス
●ジェネレーション マッチング ボーナス
●ビジネス ディベロップメント ボーナス
●リコグニション リワード
●ライフスタイル リワード
●ミリオネアクラブ リワード
以上のボーナスを受け取ることができます。
収益を大きくしていくポイントとなるのは、いかにして自分以下にたくさんのチームビルダーを育成していけるか、という点に尽きるでしょう。
メンバーの育成は大変な気遣いや労力などが必要とされますが、それだけにやりがいも十分に感じられる、ネットワークビジネスの醍醐味とも言える部分でしょう。
Vyvoのビジネスまとめ
他社にはない珍しい製品、オンリーワンの製品、そういう製品を扱っている会社に登録したら、
競合他社はないのですからいとも簡単にリクルートできそうな気がします。
でも。
製品の希少性とあなたの成功とは、全くと言っていいほど関連性がないようなのです。
どのような製品を扱う会社が成功しやすいのか、ある原理原則というものが確かに存在しています。
この原理原則を知るだけでも価値があると思います。